日本映画の黄金期を築いた“ラッパ ” 永田雅一の「活動屋魂」

永田雅一(1906-1985)

大映社長、映画プロデューサー、プロ野球球団オーナー

映画に魅入られた男 永田雅一

映画は勝ち負けがはっきりした過酷なビジネスです。1作ごとに、“当たったか？ 当たらなかったか?” “製作コストが回収できたかどうか？”が一目瞭然です。

しかも映画には魔力があります。映画離れを呼んだ元凶のテレビ局、そして、いまテレビを揺るがす映像配信サービス会社がこぞって映画製作に乗り出しています。

この映画の魔力に骨の髄まで魅入られ、日本映画の黄金期を駆け抜けた人物が“ラッパ”と呼ばれた大映社長 永田雅一です。

1942年に創立された大映は、1971年に倒産するまでに約1500本の映画を製作しました。

永田雅一は、戦後、大映を率いて溝口健二(1898-1956)、伊藤大輔(1898-1981)、市川崑(1915-2008)、三隅研次(1921-1975)、増村保造(1924-1986)など名匠の作品をプロデュース。京マチ子(1924-2018)、若尾文子(1933-)、山本富士子(1931-)、市川雷蔵(1931-1969）、勝新太郎(1931-1997)ら名だたるスターを輩出しました。

海外の映画祭で日本映画の地位を向上させ、『座頭市』『眠狂四郎』など魅力的なシリーズで大衆の心を掴みました。

世界のクロサワ、世界のミゾグチ

1951年に黒澤明(1910-1998)の『羅生門』がベネチア国際映画祭グランプリに輝きます。グランプリの価値を認識した永田雅一は、より大きな市場を求め海外の国際映画祭に向けた作品を製作します。

永田は「海外で、何が受けるか？」を徹底的にリサーチします。イタリアは社会性、フランスは美的センスに優れた作品が受賞しやすいと判断し、仏教的なオリエンタリズムとヒューマニズムを前面に押し出した作品を構想します。 

1953年に溝口健二の『雨月物語』がベネチア国際映画祭銀獅子賞、1954年に五所平之助(1902-1981)の『地獄門』がカンヌ国際映画祭グランプリ、溝口健二の『山椒大夫』がベネチア国際映画祭銀獅子賞と海外の映画祭を総なめにします。

1949年、大映に入社し『羅生門』、『雨月物語』、『地獄門』に出演した京マチ子は国際派グランプリ女優として評価を高めます。

『地獄門』では、専門委員会を設けフィルムは国産ではなくイーストマンカレーを使用、画家や色彩を計測する技官を招くなど作品の細部に妥協を許さぬ徹底したこだわりが逸話として残っています。

866件から始まった脅威

1953年は『雨月物語』をはじめ『東京物語』や『ひめゆりの塔』など日本映画史に残る名作が公開された年です。翌1954年は『七人の侍』、『ゴジラ』が公開される日本映画の黄金期です。

同じ年の2月1日、テレビ放送が開始されます。受信契約数866件からスタートしたテレビが、永田雅一のみならず日本の映画産業全体の運命を大きく変えます。

1958年は、国民が一番映画が観た年です。映画館の数が7,072館で、入場者数が11億2700万人です。1年間に1人10本の映画を観たことになります。この年をピークに映画人口は下降します。

その一方でテレビはNHKの受信契約数が155万6801件と大きな伸びを示します。 テレビ放送が普及するにつれ映画館に足を運ぶ人は激減していきます。

テレビ放送が開始された1953年に永田雅一が音頭を取り、俳優の引き抜き防止のために交わした五社協定は、後年、俳優のテレビ出演を制限し映画会社の既得権を守る協定に形を変えます。

1960年代から1970年代にかけて、日本の映画産業は多くの課題に直面し、衰退していきました。

日本の映画産業が直面した課題

1. テレビの普及：1950年代後半から1960年代にかけて、テレビの普及が急速に進みました。1965年から始まった『大河ドラマ』などドラマが人気を博し、映画館に足を運ぶ機会が減少します。
2. 社会情勢の変化：1960年代には、安保闘争、学生運動や労働運が盛んになります。その影響を受け、大島渚(1932-2013)らのヌーベルバーグや社会派映画が多く製作されました。しかし、こうした作品は一部の観客にしか支持されず、映画界の発展には寄与しませんでした。
3. ハリウッド映画の台頭：1960年代には、ハリウッド映画が人気を博し、日本映画は競争力を失います。
4. 労働環境の悪化：当時、撮影現場の労働環境が劣悪であることが問題視されました。映画製作に携わるスタッフや俳優たちは、長時間労働や低賃金、過酷な撮影現場などに苦しめられ、労使は対立します。

黄金期を支えたビジネスモデルの綻び

映画会社は、東京と京都に撮影スタジオを所有して、俳優と監督をはじめ脚本、撮影、美術、音響、編集スタッフを社員として抱え、全国に配給網と直営映画館を持ち、製作から興行までを一貫して行う垂直統合型のビジネスモデルです。

このビジネスモデルが、日本の映画産業の発展に大きく寄与しました。

黄金時代を築いたビジネスモデルの恩恵

1. スタジオの所有：自前の撮影スタジオを所有することで、撮影の効率化やコスト削減につながりました。
2. 社員制度の導入：スタッフを社員として抱えていたことがスタッフの技術の向上、スムーズなコミュニケーションが図れることが映画の質の向上につながり多くの名作を生んだといえます。
3. 配給網や直営映画館の確保：映画会社が自社作品の配給網や直営映画館を持つことで、製作から興行までを一貫して行うことができ、製作費を回収するための収益確保につながりました。

ところが映画を作れば作るほど赤字が膨らみ、大量の人員を抱え機能を維持することは難しくなります。映画会社は映画の自主製作を縮小し、「撮影所の黄金時代」と呼ばれる繁栄を生んだビジネスモデルは綻びを見せます。

折しも「成長」「多角化」「グループ化」といったキーワードが、日本企業の経営戦略の中心に置かれていた時期でした。

大映を除く映画会社は不動産・観光・レジャーなど新たな事業で存続を図ります。映画に代わる事業を行い多角化することで、経営は、会社の存続にすり替わり、「観客に対して娯楽を提供する」という映画ビジネスの本来の役割はおざなりになります。

映画産業が果たすべき「観客に娯楽を提供する」という本来の経営目的が、二の次にされたという印象を受けますが多角化を図ることで映画産業の存続を図り、結果的に観客にとっても娯楽を提供し続けることができたもいえます。

しかし、映画の鬼 永田雅一は、映画製作に執着します。1961年、永田雅一は、テレビでは観ることがない映像体験を観客にアピールすることでテレビとの差別化を図ります。

当時としては破格の5億円という巨費を投じ、スーパー・テクニラマ方式による日本初の70ミリ作品『釈迦』を世に問います。ワイド画面、海外ロケ、壮大なセット、豪華キャストの4点をウリにした超大作は大ヒットしました。ところが次回作の大映創立20周年記念を謳った『秦・始皇帝』は不発に終わり、ここから大映の凋落が始まります。

大映の強みは、絢爛たるスターと重厚な画を作り上げる技術スタッフが生み出すクオリティです。反面、経営資源の多くを製作に投入するために、興行は手薄になる弱さがあります。

競合の松竹は歌舞伎という盤石な経営基盤があります。東宝、東映は自社直営館の強いネットワークを持っています。大映や日活は興行力の強い競合に押されて経営が厳しくなります。

それでも“最後の活動屋”は映画を創る！

1971年の映画館数は2,974館。入場者数は2億1,675万人です。1958年と比較すると8割の観客を喪失したことになります。 

この年、映画界に激震が起きます。1月15日、東宝は制作部門を別会社にします。専属俳優は全員解雇されます。配給会社としての東宝は残し、東宝映画という制作会社を作ります。8月17日には東映の社長大川博(1896-1971)が亡くなります。日活は成人映画を製作する会社に転換し11月21日にロマンポルノ”第1作を公開します。

大映は資金繰りが悪化して都心の一等地にある直営館を売却します。集客力のある映画館を失い収入が減少するスパイラルに陥ります。

本社ビルを売却してもなお、“最後の活動屋”永田雅一は最後まで映画の製作を続けます。しかし12月21日、力尽きた大映は倒産します。翌12月22日 大映躍進の端緒を開いた『羅生門』の黒澤明が自殺未遂を図り映画界に衝撃を与えました。

永田雅一の蒔いた種と日本映画復興

映画界に激震が起きた1971年4月30日 角川書店の角川文庫から横溝正史の『八つ墓村』が刊行されます。この1冊から空前の横溝正史ブームが始まります。

5年後には角川書店社長   角川春樹(1941-)が映画製作に乗り出し低迷する日本映画界に旋風を起こします。かつて永田雅一が夢見たオールスターキャスト、海外ロケという大作路線の復活です。

1976年の角川映画第1作『犬神家の一族』には監督に市川崑。照明に岡本健一(1914-2002)、編集に長田千鶴子(1942-)など大映ゆかりのスタッフが集結します。

1985年、永田雅一の後を受け継いだ徳間書店社長の徳間康快(1921-2000)は、スタジオジブリを設立します。高畑勲(1935-2018)、宮崎駿(1941-)のアニメーションは日本映画の興行記録を塗り替えます。

大映の事業とブランドは徳間書店を経てKADOKAWAに受け継がれました。2022年、大映は創立から80周年を迎えました。永田雅一が遺した映画史に名を刻む名作の数々が4Kデジタル修復され21世紀に甦っています。

4K修復事業は、海外の映画祭、動画配信サービスで新たな商機を見い出しています。

会社は無くなっても、永田雅一が製作した大映ブランドの作品は残り、本物だけが醸し出せる新たな輝きを増しています。